3月に匿名のマッキンゼーの元パートナーだと主張する筆者が、近年の「野放しで管理されていない」成長を追い求める著名なコンサルタント会社を強く非難し、「戦略的集中」に欠けているリーダーシップを厳しく非難した。
典型的なMcKinseyites達、彼らは「真の偉大な組織」が失われつつある危険下にあると警告した。
少なくともマッキンゼーにおける最新の不平のささやき声ではある。マッキンゼーのマネージングパートナーのBob Sternfelsは1月に、最初の選挙戦におけるシニアパートナーの大多数からの再戦のための支援を固め損ねた後、彼はTOPの座のための内部抗争を強いられた。彼は最終的には打ち勝ったのだが、この長く込み入った話が、このファーム内で問題が発生しつつあることを暗示することになった。
そう遠くない時期までは、コンサルティング業界は不滅のように見られていた。クライアントが自分たちのビジネスをデジタル化させ、サプライチェーン（供給網）を分散させ、さらにESGの資格に対応するための努力を加速させるために、Covid-19のパンデミックの間、コンサルティング料金が急騰した。戦略アドバイザーの三人組（ベイン、BCG、マッキンゼー）や、BIG4（デロイト、EY、KPMG、PwC）、そしてアクセンチュア（または世界最大のアウトソース企業）を含めた、この業界で最も重要なファームのコンサルティング収益は、2021年で20％成長し、さらに2022年は13％成長した（図表を参照）

しかしながら、それ以降この「グレイト８」の成長は活気がないままであり、業界ウォッチャーのKennedy Research Reportsからの推定や、企業情報に基づくThe Ecoomistの計算によると、2023年の成長が5％程度に減速する。インフレや経済の不透明さに取りんでいるクライアントは、派手なプロジェクトを削減させてきている。企業買収と合併（ M＆A）の不足が、デューデリジェンスと企業統合支援の需要の不足に至っている。こうしたことが、コンサルタントたちの頭痛の原因となっている。クライアントからの需要が限りなく続くように見えた時、これらコンサルティング企業は、将来に対して不安がないかのようにスタッフを採用していた。マッキンゼーの収益は、2019年から3倍に上がっている – しかし従業員数は50％増加し、45,000人である。スタートアップやプライベートエクイティ（PE）ファームにおける求人数が弱まったために、自らファームを去るコンサルタントは減少し、パンデミック期間に急増した離職率が逆転した。
そして今、心配していなかった未来がまさしくここに起こっている。ベインとデロイトは、一部の学卒生に対して入社日を遅らせるために支払いをした。一部のコンサルファームの新人コンサルタントは、行き渡る仕事が少なすぎることに不満を抱き、その結果、彼らのキャリアの将来性を妨げている。レイオフは、広く行われている。Big4の全ての企業は、アドバイザリーチームを減らしている。唯一８社の中で上場しているアクセンチュアは去年、19,000人を解雇することになるだろうと表明した。3月21日に、アクセンチュアは、伸ばしていた前の四半期後、対前年同期比で、2月までの4半期間のコンサルティング収益が3％縮小したと発表した。ドットコムバブルや、世界的な金融危機間を含め、コンサルティング業界は波立つ海を切り抜けてきた。しかししばらくは、この時期の業績回復は３つの論点により、複雑化することだろう。
１つ目は、地政学である。コンサルティングの巨人たちは、全ての企業が西側に拠点を置いているが、地球上のあらゆる方面に彼らの蔓の芽を広げてる期間の数十年のグローバル化から利益を得てきていた。コンサルティング収益によって最も巨大なグループであるデロイトは、150以上の国と地にオフィスを持っている。
まさに今がそうしたことが、これらファームを都合の悪い状態に追いやっている。先月、マッキンゼーと共同設立したシンクタンクthe Urban China Initiativeが、2015年に中国政府に対して「中国製造2025」計画の具現化支援の助言を提供したことが明らかになったのだが、その計画では中国経済の海外ノウハウへの依存を減らし、中国が電気自動車から人工知能AIに至る分野の中心となることが狙われていた。マッキンゼーはレポートを作成したことを否定はしたが、あるアメリカの政治家はマッキンゼーがアメリカ政府の契約参加への禁止を求めた。2023年までの12ヶ月以内に、アメリカ連邦政府はマッキンゼーに＄1億ドル以上の報酬を支払っていた。
今や中国は、外国のアドバイザーたちから市場を無理やり手に入れいていもいる。世界的な法律事務所 Dentonsは昨年、中国の法律事務所Dachengとの連携を解除し、この連携が実行不可能としていた新たなサイバーセキュリティやデータ保護規制に応じた。中国は今のところろ、国産のコンサルティングの強力な組織を生み出していないが、すでに海外のコンサルティングファームにとって生き残るのが難しくなり始めている。ベインの上海オフィスのスタッフは、理由が不明だが、中国政府から尋問を受けた。3月22日に、中国政府は、収益が不正に膨らんでいたことで控訴されている破産した中国の不動産デベロッパーEvergrandeでの会計業務を詳しく調べていたことが報告された。このことは、この国でのPwCのコンサルティングビジネスを圧迫することになり得る。
中国と西側との関係性だけが問題を引き起こしているのではない。2月に、BCG、マッキンゼー、そして比較的小規模なコンサルティング会社であるTeneoの責任者たちは、サウジアラビアの公共投資ファンドにおける彼らの仕事の詳細を引き渡さなかった後、ワシントンでの米国議会の委員会に引っ張り上げられた。その委員会は、例としてサウジアラビアでのゴルフなどのスポーツへの投資を通じて、アメリカの「ソフトパワー」を構築するためのサウジアラビア投資の成果を調査するとしている。マッキンゼーとBCGは、もし彼らがこの国のソブリンウェルスファンド（SFW）の仕事の詳細を明らかにすれば、サウジアラビアのスタッフが勾留される可能性があると言った。ペルシャ湾は、経済の多角化の目指すための助言に対して大金を支払っている石油が豊富な国家によって、最近のコンサルタントにとって貴重な楽しい出来事である。
批評家にウォークキャピタリズムとして非難されているESGに対する熱中への警告が、コンサルティング業界の復活に対する２つ目の脅威を示している。
近年、コンサルティングの巨人達は、特に脱炭素化などの、ESGの提案作りに多くを費やしている。2021年に、マッキンゼーは３つのサステイナビリティ・コンサルティング企業を買収した。2022年には、アクセンチュアは5社を買収した。これまでのところ、これらの投資は良い結果となっているようである。2022年に環境コンサルティング会社Quantisを買収したBCGの責任者であるChristoph Schweizerは、サステイナビリティがBCGの昨年の業績で急速に成長している領域の１つであると述べた。
その成長が同じペースで続くかどうかは、透明性が小さい。アメリカでは、フロリダやテキサスを含めた共和党が主導する州では、世界最大の資産運用会社 BlackRockに預けている資金を引き出し、投資を行う際にESG要因の用途に抗議した。コンサルティングのクライアント達は1月に、別の産業アナリストであるSource Global Researchを通じて調査を行い、その年の彼らの優先事項一覧のうちで、サステイナビリティのプロジェクトを10番目にランク付けしたが、それは2023年の4番目から低下した。とあるコンサルティングの有力者は、あるクライアント達は自分たちの環境目標を抑制していることを認めた。その人物によると、こうしたことは少なくとも、彼らの顧客が、結果としてプレミアムな支払いへの抵抗感を示しているからである。
第3番目でGreat８の前に横たわっている困難な課題は、技術的変化である。長年の間、クライアント達は、軋むような古いシステムを現代化するために、コンサル企業の助けを求めていた。ますますコンサルタント自身が、デジタルディスラプションに取り組んでいる。大手買収企業の責任者は、彼の交渉役の人たちは、ターゲット企業を評価するために必要とされるいくつかの分析を担う高価なコンサンタントよりも、むしろソフトウェアツールやデータプロパイダーを頼っていると述べている。会社の支出の習慣に関するデータの編集や分類のような、かつて無数のコンサルタントが何時間も費やした他の業務は、今やボタンのプッシュ１つで完了できる。
コンサルタントは、いつも無益ではない。例えばベインは企業のデューデリジェンスを行う手法を再設計し、Webスクレイピングプログラムのような便利なツールを取り入れている。企業はまた、人工知能AIより一歩先に行くために活発に動いている。昨年8月マッキンゼーは特定分野の大規模なデータが集まったフレームワークの集合体や他の知的財産に基づいて訓練されたChatGPTのようなボットであるLilliの運用を開始し、コンサルタント達はそれを使用することで仕事の能率を高めることが可能である。その他は先例にならっている。
生成AIに対するクライアント間の興奮もまたコンサルタントにとっての機会を生み出している。Mr Schweizerは、BCGはすでにこのテクノロジーに関してクライアントと共に数百のプロジェクトを完了したと言っている。アクセンチュアは過去6ヶ月で、11億ドルに値する生成AIの仕事をおさえている。これらの大半がこうしたAIを開発したテック企業との協働で起こっている。アクセンチュアはマイクロソフトと共に仕事をしている。3月には、アクセンチュアは、マッキンゼーも取り入っているAIモデルビルダーのCohereとのパートナーシップを表明した。ベインはChatgptを作ったOpenAIとのアライアンスを築いた。BCGは他のAI企業であるAnthropicと協力関係を持った。
このようなパートナーシップはコンサルタントにとって喜ばしい成長の源泉のように見える。一方で、やがてこれらが足手まといになる可能性がある-特にもしそれらが成功したならば。クライアント企業がチャットボットとの共同作業に慣れてくればくるほど、彼らはシリコンバレーのそうしたメーカーへ直接連絡することが、より早くなるしれない。もしそうしたことが起これば、Great８のAIによる短期的利益が、彼らを無関係な方向へ導く可能性がある。それは全ての戦略家がじっくりと考えるべき問題である。
